K.N.Daito 知識 合同会社 Microsoft研修と業務文書化
現場の帳票から組み立てる研修

業種・部門別Excel業務改善研修
自社の帳票で学ぶ。

一般的なExcel研修の内容を、自社の帳票に当てはめられず終わっていませんか。K.N.Daito 知識 合同会社では、現行の帳票や管理項目を確認し、毎日の業務に沿った演習課題へ作り替えます。

教わる内容と、現場で使う内容をそろえます。

自社業種に合わせた研修を相談する 対応業種を見る

業種を選んで、活用テーマを確認

現場の管理項目に合わせて研修内容を調整します

営業部門のExcel活用

売上や案件の状況を担当者ごとに整理。週次の報告や対応漏れの確認に使える集計表を題材にします。

研修で扱う管理テーマ
売上管理 案件進捗 担当別集計
現行帳票を事前に確認実際の管理項目を演習に反映
部門ごとに内容を調整業種や習熟度に合わせた進行
静岡県内の法人に対応出張・オンライン形式を相談可能
業種ごとの管理項目に対応

16の業種・部門から、近い事例を探せます

扱うデータが違えば、覚える操作の優先順位も変わります。業務の流れと帳票に沿って、使う機能を選びます。

部門別の活用テーマ

毎月の集計作業を、いつもの業務に合わせて学ぶ

関数、テーブル、ピボットテーブルなどを、実務の帳票に必要な範囲で扱います。手順だけで終わらせません。

営業部門

数字の確認と案件フォロー

売上管理案件進捗担当別集計月次比較

経理部門

照合や締め作業の補助

仕訳補助原価管理月次集計データ照合

人事・総務部門

定例管理と社内台帳

勤怠管理給与計算補助備品管理名簿整備

製造・運送部門

作業と進行状況の記録

工程管理配車管理作業日報集計在庫管理
研修づくりの手順

帳票の確認から、社内で続く手順づくりまで

研修前に運用を聞き取り、扱うデータと困っている作業を絞ります。機密情報の共有範囲も、事前に相談して決めます。

実データを使うか、項目を置き換えた演習用データを使うかを確認します。社外に出せない情報は、演習に含めません。

現行の表や作業手順を見ながら、転記、集計、確認にかかる手間を整理します。成果物は、課題と利用者をまとめた研修設計メモです。

業務シナリオ例

売上・在庫・予約・原価・配車を題材に

演習では、表を作るだけでなく、入力データをどう比べ、次の確認に使うかまで扱います。

小売・飲食の日次売上

商品や店舗別の売上を集計し、日ごとの変化や構成を比べる練習をします。

演習例：日次売上表から店舗別の月次集計を作成

宿泊・観光の予約データ

予約日や利用日を整理して、期間別の予約数や客室稼働の傾向を確認します。

演習例：予約一覧を月別に集計し、稼働率を可視化

製造の工程・在庫・原価

工程の進捗と部材の在庫を照合し、原価項目を分けて集計する方法を扱います。

演習例：工程表と在庫表を照合して不足を確認

運送の配車と運行実績

配車表と運行記録の項目を整理し、担当者や日付ごとの実績を集計します。

演習例：運行実績から車両別・日別の集計を作成

農業の収穫量記録

作物や圃場、収穫日ごとの記録をまとめ、期間別の収穫量を比較します。

演習例：収穫記録を品目別・圃場別に集計

勤怠・給与計算の補助

勤務時間や区分を決めたルールで集計し、確認が必要な箇所を見つけます。

演習例：勤怠データの区分別集計と入力確認
静岡県内の企業支援

牧之原市を拠点に、訪問とオンラインで対応

所在地は静岡県牧之原市太田です。会場や参加者の拠点に合わせて、実施方法を相談しながら決めます。

静岡県内は出張形式を相談

現場の帳票を一緒に確認したい場合は、訪問研修をご検討ください。

オンライン研修にも対応

拠点が離れている場合や、参加者が分かれる場合も進め方を調整します。

多店舗・多拠点の開催を設計

共通内容と拠点別の演習を分け、部署間で使う用語や手順を合わせます。

ご相談の前によくある質問

自社の業務に合わせた研修について

自社の業種が対応範囲に含まれるか、どう確認できますか。

業種名だけで判断せず、管理したい項目や現在の帳票を伺って研修内容を検討します。掲載例にない業務も、まずは対象の作業をお聞かせください。

現行帳票や社外秘の情報を共有する必要がありますか。

研修設計に必要な範囲や共有方法を事前に相談します。実データを使わず、項目名や数値を置き換えた演習用データで進める方法も選べます。

複数拠点での開催や、録画を行わない研修は可能ですか。

参加者の拠点や社内ルールに応じて、オンライン、対面、組み合わせ形式を検討できます。録画の有無も含め、希望する運用を事前にお知らせください。

相談後、カリキュラム案や見積もりはどのように進みますか。

対象部門、人数、利用中の帳票、希望する実施形式を確認し、研修範囲と進め方を整理します。その内容をもとに、カリキュラム案と見積もりをご案内します。